医薬品には、その効果と引き換えに、必ず「副作用」のリスクが伴います。これは、クリニックで処方される正規の薬であっても、個人輸入した薬であっても同じです。しかし、この二つの間には、副作用が発現した際の「その後の対応」において、天と地ほどの差が存在します。クリニックで処方された薬を服用し、万が一、性欲減退や肝機能の異常といった副作用が現れた場合、あなたはすぐに処方してくれた医師に相談することができます。医師は、あなたの症状を診察し、それが本当に薬の副作用なのか、あるいは別の原因によるものなのかを専門的な知識で判断してくれます。そして、副作用であると判断されれば、薬の量を減らしたり、別の種類の薬に変更したりと、あなたの体質に合わせた適切な処置を講じてくれます。また、重篤な健康被害が生じた場合には、「医薬品副作用被害救済制度」という公的な制度を利用することができます。これは、医薬品を正しく使用したにもかかわらず発生した副作用による健康被害に対して、医療費や年金などの給付を行う国の制度です。つまり、国内で正規に流通している医薬品を使用している限り、あなたは万が一の事態に備えたセーフティネットによって守られているのです。一方、個人輸入した薬で副作用が出た場合はどうでしょうか。まず、相談できる専門家がいません。その体調不良が、本当に薬の副作用なのか、あるいは偽造薬に含まれていた不純物が原因なのか、判断することすら困難です。そして、最も重要なことですが、個人輸入した医薬品によって健康被害が生じても、「医薬品副作用被害救済制度」は一切適用されません。全ての責任は、輸入したあなた自身が負わなければならないのです。治療費も、その後の生活保障も、誰も助けてはくれません。安さを求めた結果、健康を損ない、さらに高額な医療費まで背負い込むことになりかねない。これが、個人輸入が抱える、最大の落とし穴なのです。